「SEXでは負けない、というプライド」

オンラインイベント(どちらからでもご参加いただけます!)・トークショーのお知らせ

会場&オンライン・DVD発売記念イベント 大阪/京都 】
12月5日(土)
■14時〜 枚方蔦屋書店 会場&オンライン

ご予約は https://store.tsite.jp/hirakata/event/video/16496-1720381014.html

■19時〜 京都岡崎蔦屋書店 会場のみ
 
【トークライブ/東京】
12月12日(土)
■17時30分〜 浅草花劇場 片岡鶴太郎の「鶴やしき」 冬だ!師走だ!しわ坊主!
※ゲストで出演させていただきます。
 
 
 
 
米国大統領選もあと僅か2週間、佳境に入ってきている様子ですが、いくつかの世論調査では10ポイント近くの差をつけてバイデン候補が勝利すると予想されています。
 
しかし、トランプ大統領には隠れ「支持者」という有権者が全体の2%~3%はいるといわれています。
 
内心ではトランプ候補を支持しているけれど、現在のアメリカの雰囲気ではヘタに「トランプ支持」を表明すると、なんという価値の紊乱者だとの批判を受ける恐れがあるから、表立っては言えないという「隠れトランプ派」でございます。
 
何やら手前どものツイッターのフォロワーになっていることがバレたら変質者扱いをされかねないから誰にも知られたくない、という賢者たちに似ているような気がいたします。
 
では実際のところはどうかと言うと、なかなか専門家の中でも意見がわかれるところですが、支持の動向をうかがうのに最近格好のデータが出ました。
 
15日のトランプ大統領とバイデン候補がそれぞれに出演したテレビ視聴者数がトランプ側が1350万人、バイデン側が1410万人でした。
 
バイデン氏側がトランプ大統領を60万人上回った計算になります。が、トランプ大統領の番組は午後8時からNBCテレビで放送され、1時間で終了したのに比べ、同じ8時からスタートしたABCテレビのバイデン候補の集会の放送はトランプ大統領のNBCより30分長い1時間半にわたって放送されています。
 
勝ったバイデン側は同時刻にカウントした数字だと言っていますが、トランプ大統領側は30分も長い放送時間のバイデン候補の番組には、トランプ大統領の番組を見終えた視聴者が流れた可能性があるので、同じように比べるのは不公平だ、と訴えています。
 
更に、トランプ陣営はパソコンやスマートフォンで視聴した有権者も多かったのだから、それらをカウントしない集計は正確さに著しく欠く、と訴えているのです。
 
いずれにせよ、このテレビ集会の視聴者数を比べれば、トランプ側とバイデン側の差は僅か60万人、視聴したとされる総数2760万人の約3%です。このことから各種の世論調査で言われているような10ポイント程の差はついていないことがわかります。
 
「3%の差」は2%の人間が動けばそれで逆転してしまうような僅差です。
 
隠れトランプ支持派が2%~3%いるといわれていますので、実際どちらに軍配が上がるか全く見通せないのが、この11月の米国大統領選挙でございます。
 
日本の唯一の同盟国とはいえ、所詮他の国の大統領選挙でございます。
 
菅総理におかれては、どちらが大統領になっても我が国の国益を守るために、したたかにしなやかに日米同盟を深めていくことを求められるのでございます。
 
が、毎度のことで恐縮ですが、手前どもはトランプ大統領を応援します。思い出してください、トランプ大統領が現れる前には我が国は、北の刈り上げ小僧のミサイルの脅威に怯えて日本中で避難訓練が行われていたことを、です。
 
米国本土へのミサイルが上空を通過すると言われた秋田県でも、グアム島へのミサイルが通過するといわれた山口県でも、米軍基地がある沖縄県でも、こぞって子供や老人たちが「万が一」に備えて大東亜戦争時のように、真面目に避難訓練を行っていたのでございます。
 
各市町村に警戒アラート情報のパソコンが設置されましたが、誤作動で全く反応せずといった醜態をさらした地方自治体も相次ぎました。
 
日本中が明日にでも北朝鮮から発射されたミサイルが空から降ってくるのでは、と戦々恐々としていたのでございます。
 
それがトランプ大統領が登場し、北朝鮮の刈り上げブタ小僧と対峙したことによって、その脅威が消えて今日に至っているのでございます。
 
喉元過ぎれば熱さ忘れる、と申しますが、まさに日本人はついこの間我が身に起きかけていた間一髪の危機を忘れ、太平の世に「コロナ怖い」の極楽気分で遊んでいるノー天気ぶりでございます。
 
もしあの時トランプ大統領の出現がなかりせば、危機一髪の状況であった北朝鮮の核ミサイルの脅威は現実のものになっていた可能性が極めて大きいのでございます。
 
ヨーロッパやその他の国の人たちはいざ知らず、こうした経験をしてきた私たち日本人にとってトランプ大統領は恩人であり、頼れる人なのでございます。
 
便所紙朝日とタッグを組むNYタイムズをはじめとした米国の主たるメディアは「反トランプ」の報道を続けています。
 
テレビメディアも日本のように「公正、中立を担保するように」といった放送法4条などはなく、好きなように自由に自分たちの主張を放送することが許されていますので、反トランプ一色が許されております。
 
ほとんどのテレビメディアや新聞雑誌が反トランプを唱えるその中で、トランプ大統領は敢然として戦いを挑み、大統領再選を目指しています。
 
我が国においても反日反政府の糞尿メディアの便所紙朝日や毎日、東京新聞といったメディア勢力がございますが、一方においては親政府的な読売、産経グループといった勢力が拮抗しておりますので、米国と比べれば著しい偏向報道からは免れています。
 
そうした中でトランプ大統領を熱狂的に支持する人たちはネットの住人たちです。彼らは既存の権威であるテレビや新聞を否定し、それらにほとんど目を通すことがありません。
 
ネットの世界だけで情報交換をし、熱狂的にトランプ大統領を支持しているのでございます。
 
アメリカでは(日本にもその傾向がございますが)生まれた時からテレビを見る習慣がなく、大人になるまでネットだけが情報収集の世界となっている世代が増えています。
 
10年後は、そうしたネット住民が主流派となって、テレビなど見る人間はほとんど少数派となり、テレビ局は軒並み潰れる運命にあるといわれています。
 
日本の上場企業の株式総額を、GAFA4社が上回るといったビジネスモデルの成功は、いかに現代社会がネットの世界で動かされているかを知るのでございます。
 
 
 
 
久しぶりに、かつて…
 

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