「許嫁だった女性の死」

 

熊田曜子さまの「やらかし」が週刊誌誌上で話題になっています。彼女の不倫疑惑を報じた週刊誌によれば、疑ったご亭主が彼女のバッグから「ウーマナイザー」という大人のおもちゃを発見し、それを鑑定機関に出し、調べたようです。
 
するとその「ウーマナイザー」には女性の体液の他に、精液の存在が確認されたというのでございます。
 
ご亭主はこれをもって「妻の熊田曜子の不倫は明らかであり、顔を殴られたと警察に訴え出たのも、その不倫疑惑から目をそらすためだ」との主張を週刊誌のインタビューで答えられています。
 
男がするものは女性だって同じように負けずにする時代でございますので、たとえ熊田曜子さまが3人の子供を持つ母親であっても、子宮の疼きは止められなかったということでしょうか。
 
先日マリエさまの「島田紳助さんに枕営業を誘われた」との告白で紳助さまが宿泊していたホテルに熊田曜子さまがいたという過去の事実が改めてクローズアップされたばかりでございますのに、「三つ子の魂百まで」はいくつになってもおさまることを知らないようでございます。
 
間男されたご亭主はまた、自分が留守中に家の中に仕掛けておいたスマートフォンの録音内容も明らかにしています。
 
そこでは熊田曜子さまが知人と話していた内容がおさめられていました。
 
熊田曜子さまはスマホの録音テープの中で浮気相手のテレビプロデューサーとのことを話し、これから先はバレないように気をつけないと、と語っておられます。
 
夫婦喧嘩は犬も喰わぬ、と申しますが、熊田曜子さまの不倫騒動で大儲けをしている人間がいます。
 
浮気相手の番組プロデューサー氏(彼女がよく出演していた朝のバラエティ番組)と共に愛用していた大人のおもちゃ「ウーマナイザー」の販売元でございます。
 
この浮気報道がなされてから、にわかに注文が相次ぎ、在庫は瞬く間になくなったということでございます。
 
ご亭主にとっては迷惑千万この上ない女房の浮気でございましたが、一方においては思わぬ恵みの雨を授かり、神様、と崇め奉っている存在がいるのでございます。
 
 
 
このところ女性で話題になったといえば、大坂なおみさまが記憶に新しいのですが、年間60数億円もスポンサーから貢がせておいて、肝心の全仏オープンを棄権なさった離れ技にはいささか驚かされました。
 
理由は記者会見を拒否したことで批判を受けたことに対し「アスリートの心の健康状態が無視されている」というものですが、なんとも理解に苦しむ言い訳でございます。
 
「私は言葉で表現することが苦手なのでインタビューは受けたくない」と素直に申されればよかったのでございます。それを批判が起きると「私はウツでした」と病気を持ち出されたのでした。
 
それまで黒人のボーイフレンドとのラブラブ写真をSNSで構わずお披露目していたクセに、ウツはないだろう、と口をあんぐりさせられました。
 
世界的テニスプレイヤーの宿命としてメディアでの記者会見を受けることは義務となっています。
 
そこで語られる勝者や敗者の言葉はまたファンの胸を抉り、テニスというスポーツに新たな魅力を加える効果があるのでした。
 
よって主催者は、選ばれしテニスプレイヤーの実像をファンに知ってもらおうと、記者会見の機会を設けているのでございます。
 
ファンもいないただのボール打ちにしかすぎないテニスとなれば、選手たちの今日の豊かな経済生活はその基盤を失うのでございます。
 
自分の都合のいい質問には答えるが、都合の悪い質問には答えたくない、では成り立たないのがプロの人気稼業でございます。
 
自分に心地良いことしか聞きたくなければ、人前に出ることをやめなければなりません。
 
自分に不都合で不勉強なことを隠すために、人種差別の問題を持ち出し煙に巻こうとするその魂胆こそ一流のアスリートのものとは思えぬ、唾棄すべきことです。
 
全米女子ゴルフで優勝した日本人の父とフィリピン人の母を持つ笹生優花選手の堂々としたインタビューの受け答えを見るにつけ、大坂なおみさまの甘えん坊が際立ってございました。
 
世に出て人気者になった人は多かれ少なかれメディアの過大評価というオマケがついています。そうした過大評価の美辞麗句には「事実とは違う」と意義を唱えることがないのに、マイナスの面を指摘されると色をなして怒る、では赤ん坊でございます。
 
彼女を擁護する声が大半を占めていますが、手前どもは贔屓の引き倒しにならぬようにと願うばかりでございます。
 
 
 
 
テレビに出演しているタレントは口々に東京オリパラ反対を叫んでいます。何故この「さざ波状態」でしかない日本の感染状況で反対を口にするのか、不可解でございます。
 
東京オリパラがはじまれば、自分たちが出演するバラエティ番組などのテレビ出演の機会が減るからとの銭勘定からのことではないか、と穿った見方をしております。
 
大谷選手が毎朝のBSテレビで活躍を見せてくれている米メジャーリーグなどでは、もはや観客を制限せずに球場に入れ、ほとんどのお客はマスクをしないまま観戦しています。
 
ワクチン接種が進み、もうそろそろ元の生活を取り戻したいとの思いがテレビの向こうから伝わってきます。
 
我が国においても制限を受けながら有観客でプロ野球の試合が行われています。
 
東京オリパラ開催は感染拡大するから駄目だというなら、何故現在行われているプロ野球の有観客試合に反対しないのでありましょうか。
 
こういうのを俗に二枚舌、或いは二重基準というのでございます。
 
我が国では65歳以上の高齢者への大規模接種がはじまり、7月中には98%の高齢者に接種が終わるといわれています。
 
新型コロナによる死亡者の平均年齢は78歳でございます。この死亡率の高い高齢者へのワクチン接種が終われば、あとは新型コロナなど恐るるに足らずとなるのでございます。
 
 
病気が怖いのは「死ぬ」からでございます。死なない病気はカスリ傷と同じで大騒ぎをして恐れることなど何もないのです。
 
13日の日曜日からはANAやJALで職域接種がはじまり、日本全国の1500以上の職域から接種希望の要請が届いています。
 
21日からはその他の職域をはじめとして大学でもワクチン接種がはじまります。
 
菅総理は一日100万回の接種を目標に掲げていましたが、その目標もいち早く容易に達成されています。
 
今後も加速的にワクチン接種が進み、東京オリパラ開催時には明らかに感染縮小することが見込まれています。
 
海外からの選手団は選手村でバブル方式で管理し、マスコミや大会関係者には宿泊ホテルを限定し、スマホでのGPS位置情報を義務づけ、徹底して感染予防に努めるというのですから、感染拡大の恐れはありません。
 
また、専門家によれば東京オリパラで人流の移動があっても、一日あたり7.7人の感染者が増えるだけといわれておりますので、ゼロリスクの狂信者以外、何の問題もなく受け入れられる話でございます。
 
東京オリパラの開催に反対する野党や反日メディアがタチの悪いのは、もし開催中止となればなったで「開催中止の責任を問う」という下卑たやり口を懐に忍ばせていることでございます。
 
ロンドンで開催されたG7でも、世界の先進国は「日本での東京オリパラ開催を支持する」ことを表明しています。
 
世界と比べて今日も感染者数も死亡者数もさざ波程度の日本が、何故この程度で開催中止をしなければならないのか、開催中止などとなれば、それこそ世界の笑い者となるは畢竟でございましょう。
 
公安庁の暴力革命監視団体である日本共産党はコロナ禍に乗じ、「東京オリパラ阻止」を党の方針にしていますが、国をあげて行う4年に一度のスポーツの祭典、人類共和の象徴の東京オリパラを政争の具にするなんぞ、もっての外でございます。
 
便所紙朝日などは勇ましく社説で「東京オリパラ反対」を掲げていますが、スポンサーを降りるとは一言も申されていません。
 
その他反対を掲げるテレビメディアも「中継はしません」とは言わないのでございます。
 
視聴率稼ぎのための「コロナ怖い」から「東京オリパラも怖い」の恐怖の煽り報道を続けていても、「私たちは東京オリパラに反対だから中継は一切しません」、とは言わないのでございます。
 
いざ東京オリパラが開催されれば、「感動のオリンピック、日の丸に日本中が震えた」と掌返しをして東京オリパラを礼賛するのは火を見るより明らかでございます。
 
先の1964年の東京オリンピック当時でも日々の生活が困難な状況で贅沢なオリンピックでもないだろう、と反対する声が50%近くありました。
 
が、実際にオリンピックを開催してみると、その後の調査ではなんと100%の日本国民が「東京オリンピックを開催してよかった」と賛成の意見を述べているのでございます。
 
今回もいざ東京オリパラを開催すれば、数々の感動ドラマが生まれ、観戦する日本国民を骨の髄からシビレさせるに違いありません。
 
政治家はこうした未来予想を立て、メディアの論調に振り回されることなく、日本国民の人生の想い出作りのために、開催実施に向け全力を傾注していただきたいものです。
 
小池痴事は、メディアに阿りせっかくライブ会場の設営を開始した代々木公園の施設をワクチン接種会場に変える、などと方針を変えています。
 
協賛スポンサー企業から3千数百億円を集めておきながら、約束のパブリックビューイング会場を開かず、グッズ販売などを中止したらそのペナルティはいったい誰が支払うのかということです。
 
タクシーに乗りましたら運転手氏が「小池痴事の”8時だョ!みんなお家に帰ろう”」のお陰で、かきいれ時の8時以降は街に人影がパッタリ途絶えてお客がいなくなりました。明らかに小池痴事の営業妨害です。私は女房の両親を入れて7人家族です。夫婦で共働きをしながら高校生以下の育ち盛りの男の子を3人背負っています。小池さんは私たちに首を吊れとでも言っているのでしょうか」とコボしておりました。
 
「映画館は駄目だが劇場はいい」などと、バックはいいけれど正常位はいけません、のごときトンチンカンな規制をして飲食店業者や関係者に塗炭の苦しみを味わわせておられるのでございます。
 
が、いったいあなたはワクチンや特効薬があっても若年層を含め通年一万人が死亡していたインフルエンザの時には、同じように飲食店に時短営業を求め、国に緊急事態宣言発出を求めていたのか、ということです。
 
視聴率稼ぎの「人の不幸は自分たちのボーナスの糧」のテレビ局の「コロナ怖い」報道に阿り、まったく科学的根拠に欠ける「規制」を連発し、都民の生活をボロボロにしただけではなかったのか、というのでございます。
 
コロナ禍を脱出する最終兵器といわれるワクチン接種の件に関しても、尊敬する高須クリニックの高須院長は「私なら一日3000人に打つことができる」と豪語なされておられるほどでございます。
 
政治団体である日医協に負け、何でも横並びでやっていては、この国家存亡の危機から一日も早い脱出を可能にすることはできません。
 
お仕事は何でもそうですが、前向きに取り組む人間に規制せずいくらでも仕事をやらせることが大切です。
 
そうした積極的な人間は一人で10人前位の仕事をこなすからです。
 
また周囲もそうした群を抜いてヤル気のある人間に引きずられ、それまで以上の頑張りを見せ、プロジェクトを成功に導くのでございます。
 
日本国内ではいまだに東京オリパラ開催に反対する声が姦しいのですが、諸外国では参加する選手たちの絶え間ない研鑽が伝えられております。
 
中でもオーストラリアの女子ソフトボール代表選手団がいち早く群馬県太田市にキャンプを張り日々練習試合を重ね、東京オリパラの宣戦に備えています。
 
また中国からは3000人の報道陣が来日することが予想されており、必要な機材が40フィートのコンテナ数台で既に日本に到着しております。
 
東京オリパラに続く北京冬季オリンピックを国威発揚の絶対の機会と捉えている中国は東京オリパラに出場する選手たちを特別な優遇プログラムで支え、本番では金メダルラッシュを目論んでいます。
 
比べて日本では池江璃花子選手への「出場辞退バッシング」に見られるように、せっかく汗と涙で掴んだ出場選手たちへの声援が今一つ燃え上がっておりません。
 
もう今世紀では見ることのできない自国開催で活躍する日本選手を無条件に応援できずに足を引っ張るとは、なんというキ〇ガイどもでありましょうか。
 
新型コロナの正体とは何かについて、日本で一番多くのコロナ患者を診てきたという兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長が週刊新潮のインタビューに答え、次のように語られています。
 
「日本は諸外国と比べて感染者数も死者数も少なく、日本のコロナはそれこそ“さざ波”でした。なのに政府と日本医師会は、その有利な条件を生かすどころか悪い方向に持っていってしまいました。だから日本の現在のコロナ禍は人災と考えています。
 
新型コロナは指定感染症となっているので、重症化の兆しが見えても病院に直接連絡できず、保健所を通さなければいけません。が、この保健所が感染者を管理しているために、ようやく感染者が入院できた頃は治っていたという馬鹿げたことが起きているのです。
 
保健所が分を越えて医療機関のように振る舞うことなく、指定感染症2類相当をインフルエンザと同じ5類相当にすれば、直接医療機関が随意に患者を診ることができ、医療逼迫や医療崩壊を起こすことから免れるのです。
 
日本医師会の中川会長は「家にいてください」と命令するだけで、会員の医師たちに「自宅療養者と発熱患者を診よう」と呼びかけをすることはありません。火を怖がって火事の現場に来ない消防士のようなことをしているのです。患者を助けようというメッセージを発しないのは、自分は医師であることを放棄しているに等しい行為です。
 
患者さんたちは皆日本のコロナ医療に怒っています。発熱は診てもらえず、入院もできず、後遺症も診てもらえない。本来ならば日本医師会が会員の町医者に、困っている患者さんを診るように指示すべきなのに、眼前に溺れる人を見ても知らんぷりをしているのです。
 
私の医院では患者さんの酸素飽和度が93%を切っていれば在宅酸素を手配し、ステロイド薬「デカトロン」を処方し、その場でベルメクチンを飲んでもらっています。こうした治療を行うことでこの一年、私のクリニックでは24時間体制で患者を診てきましたが、コロナでの死者を一人も経験していません。
 
コロナで亡くなる方が全国にいるのは、初期対応に問題があるからです。最初に対応するかかりつけ医の機能を強化すれば死亡者をゼロに近づけられるのです」と。
 
ちなみに東京オリパラ開催中止を主張する人たちは、五輪を東京都が中止した場合、NBC等の放映権料の6400億円、IOC関連のスポンサー料最低1200億円、その他、日本の賠償額は1兆円に達するといわれています。
 
保険金で払えば、という声がありますが、現在は500億円ほどが上限といわれています。
 
人の命はお金より大事との政権打倒の勢力に阿り五輪中止をした挙句、1兆円もの損害金を払わされたのではたまったものではありません。
 
体操の内村選手は「何故やれないかより、どうしたらやれるかを考えて欲しい」と訴えています。日本人の知恵の出しどころでございます。
 
 
 
 
 
手前どもには許嫁がおりました。
 
父親の5つ年下の弟の一人娘との間で、親同士が「将来大きくなったら」と決めた許嫁でした。
 
その許嫁が死んだ、との知らせが先日届きました。

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